大阪市立大学大学院医学研究科 脳神経外科学教室
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看護部の沿革
附属病院の外観写真
 このページでは、看護部の沿革をご紹介します。
  看護部の沿革
【設立当初から平成5年新病院開設時まで】

 大阪市立医学専門学校設立当時の看護は、1925(大正14)年 大阪市立市民病院の開設による20年に及ぶ歴史があった。その後、終戦を迎えた日本の看護・病院の環境は劣悪なもので、GHQの指導のもとに大改革が行われた。
 保助看法の制定(昭和23年)で国家免許となり、完全看護制度(昭和25年)基準看護の制度化(昭和33年)病院看護管理組織―看護部門の独立(昭和24年)、看護婦看護管理者の再教育、看護大学の開校(昭和27年)など整備されていった。
 本院においても、看護教育は1949(昭和24)年 大阪市立医科大学附属厚生学院の第1期生の入学、1956(昭和31)年の北館の竣工でほぼその体制が整えられていった。看護は看護婦の手でと、基準看護制度が確立され、病棟(48床)の勤務は機能別看護であった。勤務体制は、日勤、早出、遅出、準夜、深夜で夜勤は1人で1週間が1クールという体制であった。
 1959(昭和34)年国民皆保険になり、医療サービスの高まりの中、看護婦不足は深刻化し、病院ストは全国に波及していった。人事院は1人夜勤廃止、夜勤月8日を裁定した。
 その需要対策のため、看護学校訪問が始まった。また、看護教育に進学コースが導入され、2部の教育が始まった。昭和38年当時の臨床は、准看護婦の数が2分の1強を占めていた。
 看護学生の実習指導を行うために看護部に専任臨床指導室が設けられた。
 看護の一定の水準を保つために、看護手順委員会1967(昭和42年7月)が設けられ看護の手順化が進められていった。チームナーシング体制が導入され、看護婦をリーダーとしてチームを組み業務を進めていった。看護論、特にヴァージニア・ヘンダーソン著「看護の基本となるもの」は、改めて看護について考える機会となり、その理論を通して看護計画がチームカンファレンスで検討された。
  1968(昭和43)年、看護教育カリキュラムは、技術中心から人間理解を根底に患者中心の考え方へと改訂され、看護部に教育担当者を配置した。看護婦採用時には、現任教育のよしあしが就職の条件になった。看護研究学会への発表等も行われるようになった。
 1985(昭和60)年以後は、医療の高度化、広範なシステム化が図られた時代である。
 腎結石破砕装置の導入、電磁波温熱療法の開始、ICUの増床、CCUの開設、救急医療体制の整備、OGCS、医療情報システムなどである。これらの運用のための看護要員も増員していった。
 21世紀にふさわしい医療、患者の安全・安楽を重視した環境をめざして、試行錯誤を重ねて1993(平成5)年、新病院が開院した。
  施設・整備の充実、医療情報・搬送システムが整備され、看護業務も質的なものへと変化した。
 1996(平成6)年、基準看護制度の廃止、新看護体制になった。専門看護師、資格認定制度、訪問看護など医療の高度化、高齢化社会に向けた卒後教育制度の充実が図られた。
( 大阪市立大学医学部50年史より抜粋 )

【新病院開設から今日までのあゆみ】

 1993(平成5)年、新病院の開設に伴い運用病床数は1009床に増え、看護要員は710名に増員された。1997(平成9)年9月、特定機能病院の承認を受ける。1998(平成10)年医学部新学舎が竣工される。1998(平成10)年 大阪市立大学看護短期大学部が開設され、2000(平成12)年3月大阪市立大学医学部附属看護専門学校は閉校した。
  2000(平成12)年6月13日、全国に先駆けて本院に安全管理対策協議会を設置し安全管理対策室を中心にその役割、機能を果たすことになった。
  2001(平成13)年頃から、全国的にナースキャップ着用の廃止が、感染面と患者への安全面の配慮等の理由で広がり、本看護部も看護職へのアンケート調査の実施を重ねて、2月から一斉にナースキャップ廃止に踏み切った。2002(平成14)年3月1日、「保健婦助産婦看護婦法」の一部が改正され、資格の名称が統一された。 医療の現場において女性と男性が共通の名称の元に等しくその専門性をいかす目的で、保健師、 助産師、看護師、准看護師と改められた。
 本看護部も、同年4月1日より呼称を改正とともに、 従来の看護婦長を看護師長、看護婦長会を看護師長会と変更した。
 1998(平成8)年頃から看護業務量測定、1999(平成11)年からは、看護度測定等を実施し、各病棟間の看護業務の改善や人員配置等に活用し始めた。1997(平成7)年の老人医療費や医療費全般の高騰により、医療供給体制ならびに診療報酬体系の抜本的見直しが求められ、「看護については、看護必要度を加味した評価を行い、これに応じて看護料を支払う」との考え方が出された。
 看護必要度という言葉が出されたのはこのときが最初である。看護必要度測定は本院においても初期からその必要性を認識し、2005年(平成17年)度から測定を開始し、現在は電子カルテ上に反映させその結果を部署間の応援体制や業務改善に役立てている。
 2003(平成15)年から、外来看護体制は非常勤看護師の導入により、グループ制を取り入れるなど新たな人材活用を工夫し始めた。
 2004(平成16)年4月、 大阪市立大学医学部看護学科が開設された。2006(平成18)年4月、本院は独立法人への移行により、設置者は公立大学法人となった。
 2007(平成19)年3月14・15・16日の3日間、財団法人日本医療機能機構の病院機能評価 ver.5.0を受審し、合格した。5月1日からは、電子カルテを導入した。
 2006(平成18)年度の診療報酬マイナス改訂の中、7対1看護師配置による入院基本料加算取得が始まり、本院も2008(平成20)年4月から200人余の看護職者を採用し、本格的に7対1の看護師配置によりさらなる看護の質の向上を図っていく。
(平成20年3月 記)


平成20年度 HCU開設
新人教育専任者配置
新採用者ローテーション研修導入
変則2交代制拡大
平成21年度 「地域がん診療連携拠点病院」の指定
緩和ケアチームにがん看護専門看護師の専任配置
救急病棟拡充
平成22年度 救命救急センター認可
病棟外来一元化の取り組み
平成23年度 患者総合支援センター設置に伴う看護配置
ユニホームのデザイン変更
処遇改善(夜間看護手当、専門・認定看護師手当)
平成24年度 病院機能評価(Ve.6.0)更新認定
手術室拡大に伴う要員数の増員
平成25年度 感染制御部設置に伴う専任看護配置

 
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